家の建て替えに必要な費用とは？建て替えの流れと合わせて解説します

現在住んでいる家を解体し、新居を建てる建て替えには手順があります。
そのため、建て替えを検討した段階で慌てないように、正しいステップを把握しておくことが重要です。

ここでは家の建て替えを進めるための流れと、必要な費用について解説します。

家の建て替えの流れ

家を建て替えるためのステップは次のようになります。

これらについて下記で詳しく解説していきます。
「建て替えをしたいけれど、何から始めればよいかわからない。」とならないよう、しっかり理解しておきましょう。

建築会社を選定し資金計画を行う

建築会社の情報はインターネットやSNSからも十分に情報収集することができますが、信頼できる担当者がいるかどうかは直接建築会社に訪問して確認するしかありません。

そして、良い担当者がいる建築会社に依頼することは、建て替えを進める上で非常に重要なポイントになります。

なぜなら、良い提案や納得のいく対応をしてくれるかどうかは担当者による所が大きいからです。
担当者がオーナーの意向を組み、間取りや家の設備に取り入れることで理想の家をプランニングすることができます。

良い担当者と出会うことができ建築会社を選定することができれば、資金計画を行いましょう。

中古不動産の購入であれば銀行の事前審査が通った金額を予算の上限とする場合が多いです。
建て替えに必要な資金は中古不動産購入よりも遥かに多く用意する必要があります。

そのため、銀行の事前審査だけではなく、ファイナンシャルプランナーによるファイナンシャルプランニングを実施することをおすすめします。

今後の人生においてどのタイミングでどのような資金が必要になるのかを把握しておくことで、失敗のない建て替え資金計画となります。

仮住まい先を決める

資金計画が立案され建築スケジュールが大まかに決まった段階で、仮住まい先を探すようにしましょう。

仮住まい先期間は長くとも1年以内になる場合がほとんどのため、マンスリー賃貸など短期に特化した賃貸を探すことをおすすめします。

敷金や礼金が安く、入退去の手続きも比較的容易です。

また、仮住まいに移住する前にはしっかりと荷物の整理や断捨離を行いましょう。
せっかく建てた新居が建て替え前の家と同じ大きさであっても、収納スペースが全く同じになることはありません。

そのため、同じ建坪なのに建て替え後は荷物が溢れてしまったという失敗事例は多いです。
そこで、仮住まいに移住するタイミングで不要な荷物を捨て、必要最低限の荷物になるよう整理しておくことが重要です。

解体業者を決め、解体する

解体業者は建築会社が提携している業者に依頼するケースも多いですが、建築会社によっては解体費用に建築会社への紹介料が上乗せされていることがあります。

そのため、建築会社から解体費の提示があった場合は必ず見積内訳もあわせて提示してもらいましょう。

また、相見積を取ることも大事です。
複数社に見積を依頼することで、解体費の相場を知ることができます。

なお、平均的な100㎡前後の一般住宅を解体する場合、約120万円～150万円が相場だといわれています。

解体時には周辺住民への挨拶も忘れず行いましょう。
解体時の騒音や塵埃のトラブルを防ぐことができます。

解体後に土地をして売却するのではなく、建て替えし同じ場所に住むことになります。
そのため、地域住民とトラブルを抱えた新居生活とならないよう、事前説明と挨拶は非常に重要だといえます。

建築開始、完工後引越し

解体が完了すれば、いよいよ建築開始です。
家ができていく姿を見届ける経験は滅多にできないため、なるべく現場を確認しておくようにしましょう。

建築会社によっては建築状況を画像や動画でレポートしてくれる会社もあります。
建築にかかる期間はおおむね6ヶ月～8ヶ月間だといわれています。

その間に解体した建物の残存物が地中から出てきたり、雨天による工事遅延が起きるケースもあります。
建築会社も余裕をみたスケジュールで進めているものの、予期せぬ事態で工期が伸びることもあるでしょう。

そのような事態になってから慌てないよう、仮住まい先の借入期間は少し長目にしておくことをおすすめします。
そうすることで完工後に引越しした後でも、数日間は荷物置き場として仮住まい先を利用することができます。

家の建て替えにかかる費用

建て替えにかかる費用には建築費と解体費以外に諸費用があり、銀行の手数料や保証料、登記に関する費用、税金があります。

1つ1つの項目は建築費や解体に比べて小さい金額ですが、諸費用全体では総資金の5%程度必要になるケースもあります。
そのため、どの費用にどのくらいの費用が発生するのかを、あらかじめ建築会社に確認しておくようにしましょう。

登記に関する費用には、建てた建物の所有権を登記する費用と、解体した建物の登記を抹消する費用が必要です。
建て替えは既存建物を解体し同じ場所に建築することになりますが、登記上は同じ場所に2つの建物が重なって建っていることになります。

このような矛盾を避けるため、解体した建物の登記を抹消する手続きが必要になるわけです。

また、建て替えには不動産所得税という税金が発生するケースがあります。
多くの場合は免税となりますが、敷地や建物の大きさによっては支払い義務が発生することもあるため、不動産所得税の有無は間取り設計段階で確認しておきましょう。

まとめ

家の建て替えをする多くの目的に、ライフスタイルの変化と家の経年劣化が関係しています。
つまり、今後の人生にうまく適用した家を建てることが建て替えをする際には重要なポイントとなります。

そのため、住んだ後に後悔するような建て替え計画にならないようしっかりと事前準備をおこない慎重に検討した上で進めるようにしましょう。